MOT(技術経営)セミナー 2021

 
 
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 昨今、企業が新製品や新たなサービス、ビジネスモデルを企画開発し、今後の市場ニーズに応えていく中で、技術と経営の双方を理解し、事業戦略を推進できる人材が必要不可欠となっています。
 「基礎コース」では、事業環境の変化に対応し、経営視点から技術戦略を検討するための基本的なMOTスキルを習得いただくとともに、講師との質疑応答の場も逐次ご提供します。
 また、新規事業・スタートアップの成功のためには、潜在・初期マーケティングが非常に重要です。新事業や新製品の開発テーマの選定にあたっては、技術者のマーケット対応能力によって成否が左右され、技術者自身が未来製品に対する具体的な顧客ニーズ(ベネフィット)をいかに技術仕様として詰めていけるかが、事業化につながる最大のポイントとなってきます。
 「実践コース」では、近年体系化が可能となったMOTマーケティングを中心に紹介し、座学に加え、自らが抱えている課題(テーマ)をもとに演習を行うとともに、グループ討議を踏まえることで、今までとは異なる視点から課題解決に向けての糸口を学べます。 

 
 ※ 詳しくは、パンフレットをご覧ください。(実践コースの日時等は変更前です。ご注意ください。)
 MOT_2021.pdf
 

令和3年度 募集概要(基礎コース)

 

 日程・内容

 ① 令和3年7月29日(木) 10:00~17:00
  「技術者・経営者のための最新MOT(技術経営)の考え方」 
   ~新規事業・イノベーションを成功させる基礎と実践の方法論と事例紹介~」
   講師:株式会社テクノ・インテグレーション 代表取締役  出川通 氏
  
 ② 令和3年8月18日(水) 10:00~12:00
  「技術イノベーションのマネジメント」
   講師:名古屋大学 名誉教授 (株)プレジデントワン AI&Online経営支援センター長 山田基成氏

 ③ 令和3年8月26日(木) 10:00~15:00
  「新規事業を創出する!」
   〜富士フイルム 第二の創業と化粧品事業の立ち上げ~
   ~最初の提案を作るには~
   講師:富士フイルム株式会社 先端コア技術研究所 イノベーションアーキテクト 中村善貞氏
 

会場

 ZoomウェビナーによるWeb開催
  ※開催日翌日から7日間オンデマンド配信をしますので、見逃ししてもご都合に合わせて随時視聴ができます。
  

参加費

 6,000円(税込み) 全3回分、書籍1冊代含む
 

定員

 60名程度  ※先着順
 

締切

 令和3年7月20日(火)
 

申込

 募集は締切ました。
 

令和3年度 募集概要(実践コース)

 

日程・内容

 令和4年1月20日(木) 
 10:00~12:00
 ① マーケティングのためのMOT基礎知識
 
 13:00~17:00
 ② 実践MOTマーケティング(1)
   <マーケットの区分けとしてのライフサイクルとキャズム超え>
    (演習&グループ議論)
 ③ 実践MOTマーケティング(2)
   <顧客と対話して隠れたニーズを探りベネフィット展開へ>
    (演習&グループ議論)
    
令和4年1月21日(金)
 10:00~12:00
 ④ 実践MOTマーケティング(3)
   <見えないマーケットの推定と定量化でのフェルミ推定の活用>
    (演習&グループ議論)
 13:00~17:00
 ⑤ 研究開発・新事業テーマのためのMOTマーケティング
   (グループ&個人発表と総合討議)
 

会場

 ウインクあいち 15階 科学技術交流財団 研究交流センター
 (名古屋市中村区名駅4-4-38)
    ※ 愛知県新型コロナウイルス感染拡大防止対策指針(2020年5月26日愛知県)に基づく感染拡大防止対策を講じた上で、実施します。
    ※ 新型コロナウイルスの感染状況等(愛知県内に緊急事態宣言やまん延防止等重点措置が発出された場合等)によっては、開催形態等を変更(オンライン開催に変更等)させていただく場合がございます。 
 

講師

 株式会社テクノ・インテグレーション 代表取締役 出川通氏
 

参加費

 30,000円(税込) 全2日分、書籍2冊代含む
 

定員

 10名(最少催行人数 8名(会場開催)、4名(オンライン開催)) 
  ※ 先着順
  ※ 本年度の実践コースは、新型コロナウイルス感染症防止対策の一環で、定員数を半減しました。
    定員数に達し次第、募集を締め切らせていただきます。 
   

申込

 定員に達したため、募集は締切ました。
 

主催

 技術経営研修実行委員会((公財)科学技術交流財団、(公財)名古屋産業科学研究所、(公財)名古屋産業振興公社)
 

後援

 中部経済産業局、愛知県、名古屋市、名古屋大学、名古屋工業大学、名古屋商工会議所、中部経済連合会
 

事務局

 (公財)科学技術交流財団 業務部